なぜ飲食店のオーダー方法を「モバイルオーダー」に変える必要があるのか
なぜ飲食店のオーダー方法を「モバイルオーダー」に変える必要があるのか
コロナ禍になって日本でも「飲食DX」というフレーズをしばしば耳にするようになった。非接触・非対面が重要視され、お客様とお店の付き合い方に変化が生まれたからだ。
飲食DXを２つの分類で分けると、デリバリーやテイクアウトのような「店外で使用するもの」と、POSやタブレット注文、モバイルオーダーなど「店内で使用するもの」がある。
「店外で使用するもの」
・デリバリーサービス
・テイクアウトサービス
・予約、掲載サイト
・オンライン広告
etc..
「店内で使用するもの」
・オーダーサービス
・電子決済
・POSレジ
・業務管理ツール
etc..
■日ごとに進む日本の飲食DX
これまでの飲食DXといえば、POSによる売上管理や在庫の一元管理が代表格だった。ハンディやテーブル上でのタブレット注文などのオーダーの電子化も十分に普及していたし、予約受付のWeb化などを導入している店舗も多かった。その他にも、デリバリーサービスや電子決済も緩やかではあるが導入店舗が増えていた。
Withコロナを迎えてからは飲食DXの中身も少し変わってきた。デリバリーに加えテイクアウトも充実し、お客様からいただくオーダーのほとんどがデジタルを介して実施されるようになった。もちろんその背景として、スマホが普及し、誰でもどこでもインターネットに繋がることができる社会になったことも大きな理由の一つだ。
一方で、導入店舗が増えてはいるが爆進的とは言えない伸び方をしているのが「モバイルオーダー（テーブルオーダー）※」だ。おそらくデリバリーやテイクアウトの促進によりお客様との接点が少なくなった今、来店してくれたお客様とは少しでも触れ合いたいという想いがどこかにあるのだろう。またモバイルオーダーは目に見えて売り上げが上がるわけではないため、コストをかけてまで導入するメリットを感じづらい。
今や中国などの海外では店内のモバイルオーダーが主流になりつつあるのに対し、日本で導入が進まないのはそのためだろう。
※モバイルオーダー・・・お客様のスマートフォンなどから注文することができるオーダーサービス
■モバイルオーダーの導入メリット
しかし時代の流れを見てみると、今や多くの消費者にとってデジタルを介して注文をすることは何ら抵抗がない。むしろWithコロナの飲食DXにより、若い人たちにとっては自分の好きなタイミングで注文ができるのが当たり前になっているのである。
お腹が空いた時にUberEatsで頼めばご飯が届くし、仕事の帰り道にスマホで予約注文をしてそのままテイクアウトすることもできる。マクドナルドやスターバックスも当たり前のようにスマホから注文して商品を受け取ることができる。
これからは自分のタイミングで注文ができないことが不満になる可能性がある。注文ができたとしても、注文している最中にこれもあれもと考えてしまうことは往々にしてあることで、この時間はお客様にとっても店員にとっても不満がたまるリスクがある。
さらにモバイルオーダーの最大のメリットは、単に注文をデジタル化するだけではなく、全ての注文状況を一元的に管理できるところにある。これにより注文のミスや提供漏れなどを防ぎながら、非接触・非対面を実現することができる。これらの効果により他のサービスに注力したり調理に集中することができ、結果的にお客様の満足度が向上する。
■コスト面のハードル
モバイルオーダーの導入が進まない理由は、コスト面にもある。先ほども述べたように、モバイルオーダーは導入したからといって目に見えて売り上げが上がるわけではない。そのため導入するには時間やお金をかけての先行投資となるのだが、その先行投資のリスクを回避できるだけの導入メリットが見えづらいのだ。
お金をかけて導入したサービスが自分のお店にマッチしていなかった場合のことを考えると、少し足が重くなってしまう。
■コストがかからないモバイルオーダー
もしコストはかけられないがモバイルオーダーを試してみたいという場合は、「Dishapp」という無料のモバイルオーダーの利用を検討してみてほしい。
Dishappは店内のモバイルオーダーを今すぐ開始でき、基本機能は永久的に無料で利用することができる。基本機能には、メニュー登録などの管理画面、スマホからの注文、オーダー状況の管理などが含まれている。スマホを持たないお客様に対しても、店舗側のスマホをハンディ代わりに利用することができる。管理画面もシンプルでメニューを簡単に登録でき、オーダー状況や在席状況もひと目で確認できる。
これらを無料で提供できるのは、すべて自社開発で、開発コストがほとんど掛かっていないからである。無料である分、サポートの充実さには欠けるかもしれないが、スタッフの多くがデジタルネイティブな世代である現代では、誰もが簡単に使いこなすことができるだろう。
■パートナー店舗の募集
並行してDishappではパートナー店舗を募集している。パートナー店舗には、導入支援や操作サポートなどを無償で提供しており、開発者に対して要望や意見を直接伝えることもできる。言わばDishappを一緒に作り上げていくことができるのだ。
